アメリカ癌協会の研究者らは、1994年から2023年の間に大腸がんで死亡した25歳から49歳までの若年成人10万1000人以上に関する政府データを使用し分析しました。
結果は、アメリカの若年層における大腸がんによる死亡者数の憂慮すべき増加は、教育水準の低い人々に集中しており、社会経済的要因がその増加を招いている可能性が示されています。
分析では、過去30年間における若年成人の大腸がん死亡者数の増加は、ほぼすべて4年制大学の学位を持たない人々の間で発生していることが発見されたのです。
この結果は、大学の学位を取得したからといって、大腸がんを免れるわけではなく、学位を持たない人は、収入が少なく、食生活が乱れ、運動不足になり、医療を受ける機会も少なくなる傾向があるということをしめしているのです。
死亡リスクが、経済的に恵まれない人々に集中していることは全く予想外ではありませんが、この研究は、実際にその関連性を示した初の全国規模の研究となりました
